中国資本とユダヤ金融資本の戦い

トランプ氏が本音ではユダヤ金融資本を排除する魂胆であったのかはわからないが現在進行形ではユダヤ金融資本とグルであるのは閣僚の構成を見て明らかである。

ユダヤ金融資本は長らく世界を支配してきていたのだが、近年中国以下アジア諸国の著しい経済発展によってその地位が脅かされ中国資本vsユダヤ金融資本の熾烈な戦いが展開されている。その形勢は中国資本優勢という流れであった。

そこでユダヤ金融資本は、トランプに取り入り中国を経済的に粉砕すべく米系資本の中国からの撤退の強制や敵対的関税を課すなど進めていると思われる。

中国から米国に資本が今後も還流する見込みであり(ドル高)、資本が流入する限りはダウは上昇、ドル高となりバブルが形成される一方、資本の流出と米国からの経済的制裁によって中国経済はようやくバブル崩壊を迎えるものと思われる(2017年中か2018年には到来するであろう)。

こうなればユダヤ金融資本のとりあえずの勝利となるだろう。

その中国のバブル崩壊が現実となった場合、果たして世界恐慌を引き起こさずにいられようか?

非常に面白い年になりそうである。

ちなみに、その金融資本下の奴隷である日本は脱却しない限り経済が発展することはありえない。
変わるためには本当の愛国心を持ってメンタルの強靭な政治家が必要であるが現政権では存在しないからだ。

日本でいうところの民主党政権の再来→トランプ大統領

アメリカ大統領選挙後からしばらくの間、次期閣僚について様子見をしていたのだがとんだチキン野郎だということが分かり始めてきた。

クリントンら従来のユダヤ金融資本を筆頭とする「金権政治」に対峙する形を見せてきたトランプ氏であったが、何のことはない。閣僚の大半がユダヤ金融資本の人間で占められているではないか!

金融方面においてはリーマンショックを招いた張本人たちがのさばるなどふざけた様相を呈している。

どうやら、オバマ氏が初当選した際に最後にユダヤから選挙資金を獲得せざるを得なくなって結局彼らの傀儡と化してしまった事と同じことがトランプ氏にも起きたようである(資金をユダヤから獲得)。

いやはやアメリカのトランプ氏に投票した有権者は騙されたのである。

こうなると期待したことは恐らく「言うだけ」で1つも実行しないどころか、期待先行のこの相場に
「トランプ起因の世界恐慌」が発生するリスクが高まっていると判断出来る。

先日書いた予想で、

トランプ大統領就任前から就任後の予想

1から6まではまさに予想通り進んでいる。7からは予想を修正しなければならなくなった。

現時点で明らかとなりつつあることは、

・化けの皮が剝がれるまでに1~2年ほどかかる。それまでは期待先行の今の流れ(株高、ドル高、債券安)が継続すると思われる。

・ドル高によって中国の外貨準備高が急減しており、ここも世界恐慌に発展する可能性が高まり始めた。

・閣僚がユダヤ資本で固められた以上、これまで同様詐欺的手法及びインサイダーで他民族から金を巻き上げる投資が続く。

といったところか。従って現段階においては逆張りは避け順張りに徹するほうがよさそうである。

恐らく、ここからさらにバブルが加速すると思われ、その破裂の引き金を引くのは中国か、トランプ氏の化けの皮が剥がれたときであると予想する。
(日本の相場は除外)

トランプ大統領就任前から就任後の予想

20数年金融の世界で生きてきているので、現在の相場とその先について考えてみた。
バージョンアップしてからコードエディタの調子が悪いので箇条書きで・・・。

1、トランプは、プライドが高いので自分の代でバブル崩壊を迎えたいとは思っていないはず。

2、借金しまくって減税や公共投資を行うと言ってるので現在、債券が売られ(長期金利上昇、選挙から約1%上昇)株価上昇中。債券が売られるため、世界的にドル高他通貨安、金も売られている。

3、バブル崩壊前の一瞬は、短期間に急激に上昇するのが一般的で、今がまさにその可能性。

4、しかしアメリカは、膨大な借金のある(5000兆ほど?)中、金利上昇は容認できないと思われる。(1%上昇で支払利息年間50兆円)

5、従って、現在は金利上げ容認の姿勢を示し市場がそれに反応して暴走している最中であるが、それも来年1月の就任までの間わざと暴走させている気配がある。

6、来週のFOMCで政策金利を上げると見込まれているのでそこから一気に現在の流れが加速すると思われる。

7、就任直前に、低金利を維持するためにアメリカにおいて再度『量的緩和』の再開をアナウンスする(来年1月上旬?)。

8、すると一気に流れが180度変わり暴落に拍車がかかり世界的な経済危機に発展。しかしそれはオバマ現政権のせいだということになる。

9.就任後、量的緩和の再開でしばらくした後に金利がまた安くなっているのでそこで膨大に紙幣を刷り減税及び公共投資への原資とすることで経済危機後の景気が回復し始め、自称救世主と抜かす魂胆ではないか。

10、従って、現在の流れに乗っている投資家は間もなく訪れるであろうバブル崩壊で破産すると思われるのでヘッジを積むか手仕舞い、または逆張りを行うべきである。

直近で発生すると思われる未来の相場について類推した内容を書いてみた。
バブル崩壊に乗れば短期間に荒稼ぎできるため、私は楽しみに事の推移を見守っている。

云うまでも無く投資行動は自己責任である。

トランプ勝利とユダヤ金融資本体制の終焉

庶民を洗脳しようとするメディアの昨日の記事

米大統領選、クリントン候補の勝率は90%

メディアが誰に支配されているのかしっかり覚えておいたほうがいい。

 

以前から私が言っていたように、今回のアメリカ大統領選挙は

ユダヤ金融資本勢(富裕層)VS中産階級以下貧困層

の戦いである。

 

第1回大統領選TV討論会

世界恐慌が間もなくやってくる

 

日本を含めて全メディアはトランプを叩き、かつクリントン優勢だという

嘘を演出していたのだが何とトランプが勝利してしまった。

 

これは明らかに、中産階級以下貧困層による反乱であり革命であり

それが成功を収めたのである。

 

従って、ユダヤ金融資本体制がここで崩壊し恐らく世界恐慌という形で

富の再分配が行われると私は予想している。

 

前出の記事で世界恐慌への可能性を示したが、トランプ案が決定したため

これからの流れを書いておく。

 

トランプは、FRB議長を首にすると宣言しているため実行されるだろう。

そもそも12月で利上げ観測ではあったが、トランプ政権では

1、超低金利政策の放棄→米金利の大幅な上昇を意図する

2、量的緩和の完了

が間もなく実施されるであろう。

 

この点については、これまでのこれら金融政策が失敗に終わったのは明らかであり

方針を180度改める時期に達していたところ、それを実行する人間が登場したということだ。

 

そうすると何が起こるか、

これまでの金融政策で、アメリカから中国以下新興国へ流出した資金がアメリカに還流される動きが加速する。

 

他通貨を売ってドルを買うので、ドル高が加速する。

資金が流出すると中国以下新興国でバブル崩壊が決定的となり金融危機を招くであろう。

 

金融危機勃発により債券が買われるので金利は低下する。

債券が買われ株が売られるので更に株は暴落する。

 

 

従って取りうる戦術は、

1、ドル買いポジション

2、債券買いポジション

3、株は空売りポジション

となる。商品は当方扱っていないのでよくわからない。

 

世界恐慌に備える必要があると私は断言する。

 

そして、世界恐慌の先にあるものは富の再分配によるユダヤ資本に支配されていない

住みよい世界が待っているであろう。

第1回大統領選TV討論会

終了後のユダヤ支配の及ぶメディアは軒並みクリントン圧勝との報道を行った

私も視聴していたが、まあトランプが負けたかもなぁと思っていたのだが

つい先ほど出た情報で

<大統領選の第1回TV討論会の支持率>
トランプ  クリントン
Drudge Pool   81.5%  18.5%
TIME 誌     58.0%  42.0%
CBS New York  57.0%  42.0%
Fox TV     61.4%  33.7%
Slate      54.3%  45.7%
フォーチュン誌  51.0%  49.0%
CNBC       51.0%  49.0%
Variety     51.5%  48.5%

 

これがユダヤの陰謀そのものである。実際はトランプ圧勝という事になる。

私がユダヤ資本主義によってこの世の中が支配されていると主張する所以である。

 

以前私は、クリントンとトランプの戦いは富裕層VS貧困層の戦いであると書いたが

老害という原因と、若者による詐欺という結果 ⇒ 因果応報

まさにこういう事である。

 

この図を見れば明らかである。

2591555

出典:https://jp.sputniknews.com/infographics/20160803/2591623.html

ヒラリー側には富裕層=ユダヤ資本が支援し、トランプには中産階級以下のお金の無い層が支援をしているから

金額に大きい差が出る。

 

トランプが勝利すれば、おそらく世界恐慌の引き金を引くであろうが

それはユダヤ金融資本の支配の終焉を意味する事であり、私はこの推移を非常に楽しみに

見守っているのである。

 

世界恐慌が間もなくやってくる

2008年のリーマン危機以来、各国は存在しない紙幣を膨大に刷って市場にばらまいたり、

中国のように莫大な借入をしてそれを投資に回すことで何とか景気を維持してきた。
その流れがついに限界に達しており、私は間もなく世界的経済危機である

世界恐慌がやってくると考えている。

起因するネタが次々湧いてきているが、おおむね現在考えうるネタは以下の通り。

1,マイナス金利
各国中央銀行が何の裏付けもない時刻紙幣を膨大に刷り市場に流し続けた結果(所謂量的緩和)、

歴史上ありえなかった政府にお金を貸しているにもかかわらず貸し手が利息を取られるという

マイナス金利に陥っている現状は、資本主義が崩壊している証であると考える。

資本主義の崩壊が世界恐慌をもたらすのは明らかである。

百歩譲って、そこまでの内容でないとしても各国中央政府が推し進めた量的緩和策が

無意味なもので限界に達しているのは明らかである。

これ以上の量的緩和を行えばさらにマイナス金利が進行し、

市中の銀行収益が悪化し倒産に至る可能性が高まっているため

恐らくさらに紙幣を刷る行為は行えない限界点に達していると私は判断している。
これ以上打つ手がない状態であり、次にリーマン程度以上の危機が来た場合は

もはや手の打ちようがないというほどの危険な状態は1929年の世界恐慌以来のものであろう。

2,中国の負債
膨大な不良債権が膨れ上がっている中国は、その不良債権を埋めるべくさらに借金を積み重ね

自転車操業中である。

膨れ上がった借金はもはや天文学的数値であり、ここまで一見景気が良いと思われていたものは、

何のことはない馬鹿みたいに借りては投資を行ってあれこれ作っていたからの結果であり、

実態を伴わない砂上の楼閣であることは明らかである。

(もっとも、何の価値もない紙幣を刷りまくる量的緩和も砂上の楼閣といえばそうであるが)

これも破裂寸前である。

膨れ上がる膨大な中国の借金

 

3,トランプが大統領になった場合
トランプ氏が大統領に当選した場合、FRBイエレン議長を首にすると公言していることは非常に重要である。

これは、まず第一にユダヤ資本主義体制に戦争を仕掛ける行為である。

トランプ氏のこのような行為を嫌がるのは明らかだからだ。

第二に、現状のユダヤ資本主義の流れを汲む量的緩和策を破棄し

その政策を180度転換させる可能性が高い。

この限界に達している段階で、このような大規模な方針転換は世界恐慌をもたらす。

 

4,ドイツ銀行破綻
マイナス金利の拡大は、銀行の収益を悪化させる。その端的な例として表れているのが

ドイツ銀行の倒産の噂である。そこに加えて、アメリカがサブプライムローンに絡む不正販売で、

ドイツ銀行に対し140億ドル(約1兆4000億円)の支払を求めている点などはトドメとなろう。

 

5,「テロ支援者制裁法」の成立

日本での報道がほとんどないので知らないと思われるが、これは9.11テロの支援国家と目された

サウジアラビア政府に対してその被害者が損害賠償請求出来るという法律である。

ユダヤ資本主義の筆頭与力のオバマ大統領が頑張ってみたが抗戦むなしく成立してしまった。

これによってアメリカ国内にあると言われるサウジアラビアの財産が差し押さえされる可能性が

高まっており総額70兆円とも言われているようだが、これが実施された場合サウジは米国債を

すべて売り払うでだろうし(12兆円程度であるが)その他いろいろ借金を踏み倒すと思われるので、

ここでも世界恐慌の引き金を引く可能性が高まっている。

サウジ法案可決 オバマ政権は拒否権発動へ

米議会、オバマ大統領の拒否権初めて覆す 「テロ支援者制裁法」成立

 

6,富の独占問題
直接的にこれが世界恐慌をもたらさないが、1929年の世界恐慌時と状況が同じである点が重要である。

世界の上位わずか80人の富が、下位35億人とほぼ等しいことがわかる衝撃のグラフ

“所得格差”よりも深刻な”資産所有格差”の問題点とは

 

ドイツ銀行のレベルは、リーマンブラザーズをはるかに超えた負債総額であるので

ここが破綻すれば世界恐慌となることは明らかである。

このように世界恐慌に踏み出すためのネタが5つもあり、

そのうち1つが進んだ場合に世界恐慌に発展しその後その他の選択肢も破裂し

ユダヤ資本主義が終焉するという流れが考えられる。

破壊の後には創造があるので、何も世界恐慌が悪いという事はない。
むしろ経済正常化、富の再分配が行わるなど非富裕層にとっては歓迎すべき事象なのである。

シャープ程度ですら真実を報道しないマスメディア

先般から、この国は陰謀にまみれて国民が騙されているということを私は主張してきているのだが、

身近なところで陰謀が発生したのでその内容を告知する。

まずこちらを読んでほしい。

シャープ、給与削減見直し 戴社長「改革で売り上げ増やす」(産経新聞) – Yahoo!ニュース

 

そして、我々ユダヤ資本主義に戦争を仕掛けているロシア方面軍の記事は以下の通りである。

シャープは黒字水準までビジネスをより戻し、消費者電化製品としてのブランドへの信頼を回復するため、大規模なリストラに踏み切る。インターファックス通信が報じた。

 

全く正反対の記事を書いている。

 

以前私はシャープについて以下の記事を書いているが、

新しい画期的なビジネスが日本で育たない理由

奴隷のごとく酷使されるのは目に見えている。それが運命と知るべし。

非情なFoxconのあの社長が大規模なリストラをしないわけがないと思うので間違いなく、このロシア側の

報道の通りとなることとなろう。

 

どちらが陰謀か間もなく判明する。

終戦記念日に即して今の日本を顧みる

今の日本は非常にばからしくてやってられないという思いが日々強くなっている。

何故こんな馬鹿げた国に成り下がってしまったのかを考えたときに、大東亜戦争に起因していることは

明らかであると私は考えている。

 

まず、私が今の日本を馬鹿らしいと考える要点は以下の通りである。

①民度の低下、中国人を馬鹿に出来ないレベルになっている

例:

コンビニ店長の残酷すぎる実態!本部との「奴隷契約」で金を搾り取られ借金まみれ、脱退も不可

【バカッター】ピザーラのアルバイトがバカッターをやって炎上の末に店を潰すwwwwwwwwwwwwwww

民度低下の背景に貧困があると思われるが・・

何時からこのように民度が低くなったのか、情けなくて仕方がない。

こんな国で働きたいと思う若者がいなくなるのも納得が出来る話である。

 

②政権与党の大企業迎合主義と、労働者の使い捨ての概念

政権与党の大企業迎合主義については、以前の記事に書いた通りであるが

悪が栄える時代が猛威を振るっている現状

大企業に迎合するという事は、労働者を無視するという事である。

暴利を貪り、富の分配を給料で分配することなどしない。それどころか、

人材を使い捨てる考え方が蔓延しブラック企業が猛威を振るっている。

 

私は小学生の時代から、常に疑問を感じてきた。

なんで組織化されなきゃいけないのか、何故集団生活に順応しなきゃいけないのかと。

そのたびに当時の担任から迫害を受けたことを記憶している。

 

小学生の頃は力的に反抗出来なかったのでしぶしぶ従ったが、中学生からはそれに

反発し暴力をもって抵抗を示したものである。反抗したものの謎の答えは得られず20数年

過ぎてようやく理解できたので紹介しよう。

 

日本の企業は組織化が大好きである。個性(アイデンティティ)は認められない、といより個性ある人は

(私を含めて)就職できないのである。

 

老害によって組織化された個性を押し殺され、社蓄化されて廃人となり使い捨てられるのが日本の

伝統である。そこには必ず体育会系の考え方である精神論が出てくる。

 

それって、大東亜戦争以来の考え方と同じだなと気が付いたのである。そう、あの

「竹やりでB29を叩き落せ」と精神論を植え付けさせられた時代だ。

鬼畜米英 竹槍でB29を 落とせ!

 

日本は大東亜戦争中、まさに人材は使い捨て国家を守るための捨て石とされていたのである。

それは、

1、神風特攻隊の概念が使い捨て

盟友ドイツにも、神風特攻隊のような部隊が実は存在した。

エルベ特別攻撃隊と言われるものであるが、日本と大きく違う点がある。

可能な限り体当たりする直前に脱出し生還せよという指令があったのだ。

 

パイロットを育成するには1年2年とかかるから生き残ってもらわないと困るから人材を大切にしたという

ドイツやアメリカ。

 

日本はそれと正反対である。

 

そして、部下に国のため天皇のために死ねと命令している指揮官ほど自らは本国に逃げて生き残り

戦後大手商社を経営したり政治家をしたりと戦後の日本を構築してきたのである。

 

愛国心のある純粋な人ほど硫黄島の栗林大将のように死んでしまっている。

 

そのような輩が戦後の日本を作ってきたから、その時の精神が今にも生かされて悲惨な現状を

生んでいるという結論に達した。

 

つい最近、独裁政権やらからの解放=自由を目指して「アラブの春」が生じたのは記憶に新しい。

 

自由は決して「無料」ではない。本当の自由を得るには「血」が必要であるというのはフランス革命など

歴史が証明している事である。

 

今の実にくだらない日本(決して自由ではない)から抜け出すにはやはり行動を起こす以外の選択肢はない

と私は考える。

 

しかし戦後の骨抜き教育によって愚民化されてしまっている現状、行動を起こせる若者がどれほどいるのか?

 

 

変わる見込みが現状ない中、懸命な諸君はアメリカまたはロシアのいずれかに希望を求めるしか道はないと思うところである。

 

猛威を振るう老害大国日本

夏祭りで15人けが、 “火炎瓶”投げた男「祭りうるさい」(TBS系(JNN)) – Yahoo!ニュース

 

祭りがうるさいのは当たり前、子供がうるさいのも当たり前であるが

祭りは一時的なものであるし、子供(保育園の場合)は日中に限られるのでうるささは

限定的である。

 

まさに老害が日本を席巻している事例である。

 

以前書いた記事、

バブルの残党は心が卑しい

目黒についての事例であったが、杉並でも老害旋風が吹き荒れていた!

【炎上】保育所建設の反対住民に全国から批判の怒号「エゴイズムの塊の杉並区民」「自分に都合の良い施設しか認めない人」「少数を圧殺する愚民主主義」|バズプラスニュース Buzz+

 

老害を根本的に排除しない限り、日本の未来が明るくなることはない。

 

そこで私の提言であるが、

 

1、相続税100%課税の実施

2、年金生活者の選挙権のはく奪

 

この2点があれば良くなると思われるが、2が実施できない限り老害票が多いので

どうしようもないのである。

 

結論として、この国に希望はない。アメリカまたはロシアに希望を見つける以外になさそうだ。

 

または、逆手にとって老害を食い物にするのも手なのかもしれない。

老害という原因と、若者による詐欺という結果 ⇒ 因果応報

 

トルコでクーデーター発生 しかし失敗に終わる

クーデターは昔から中々難しい。実際に行動する段になって、協力の約束を

反故にする腰抜けが多いからだ。

 

ふと類推を働かせたところ、ISISに場所的にも近いこともありISにとっては

領地を広げたいと思っているはずである。

 

ならば、今回のクーデターでトルコ政府を転覆させることにISが協力すれば

難なく広大な領土を手に入れることが出来たであろうにも関わらず、どうもISが

クーデター側を支援した節が見当たらない。

 

とういうことか?

 

それは、トルコ現政府がISISと実は同じ穴の狢であるという事ではないかと思い、

調べてみたところやはりそうであった。

 

トルコとISISの関係

 

すなわち、今回クーデーターを企てた連中は、愛国者ということになる。

このクーデターによって確実に、トルコ⇔ISISとの関係性が証明されてしまったのである。

 

陰謀渦巻くひどい世の中である。

 

何事も物の一面性だけで踊らされてはならない、様々な情報から評価類推すべきである。