迫る世界恐慌

中国資本とユダヤ金融資本の戦い

トランプ氏が本音ではユダヤ金融資本を排除する魂胆であったのかはわからないが現在進行形ではユダヤ金融資本とグルであるのは閣僚の構成を見て明らかである。

ユダヤ金融資本は長らく世界を支配してきていたのだが、近年中国以下アジア諸国の著しい経済発展によってその地位が脅かされ中国資本vsユダヤ金融資本の熾烈な戦いが展開されている。その形勢は中国資本優勢という流れであった。

そこでユダヤ金融資本は、トランプに取り入り中国を経済的に粉砕すべく米系資本の中国からの撤退の強制や敵対的関税を課すなど進めていると思われる。

中国から米国に資本が今後も還流する見込みであり(ドル高)、資本が流入する限りはダウは上昇、ドル高となりバブルが形成される一方、資本の流出と米国からの経済的制裁によって中国経済はようやくバブル崩壊を迎えるものと思われる(2017年中か2018年には到来するであろう)。

こうなればユダヤ金融資本のとりあえずの勝利となるだろう。

その中国のバブル崩壊が現実となった場合、果たして世界恐慌を引き起こさずにいられようか?

非常に面白い年になりそうである。

ちなみに、その金融資本下の奴隷である日本は脱却しない限り経済が発展することはありえない。
変わるためには本当の愛国心を持ってメンタルの強靭な政治家が必要であるが現政権では存在しないからだ。

トランプ大統領就任前から就任後の予想

20数年金融の世界で生きてきているので、現在の相場とその先について考えてみた。
バージョンアップしてからコードエディタの調子が悪いので箇条書きで・・・。

1、トランプは、プライドが高いので自分の代でバブル崩壊を迎えたいとは思っていないはず。

2、借金しまくって減税や公共投資を行うと言ってるので現在、債券が売られ(長期金利上昇、選挙から約1%上昇)株価上昇中。債券が売られるため、世界的にドル高他通貨安、金も売られている。

3、バブル崩壊前の一瞬は、短期間に急激に上昇するのが一般的で、今がまさにその可能性。

4、しかしアメリカは、膨大な借金のある(5000兆ほど?)中、金利上昇は容認できないと思われる。(1%上昇で支払利息年間50兆円)

5、従って、現在は金利上げ容認の姿勢を示し市場がそれに反応して暴走している最中であるが、それも来年1月の就任までの間わざと暴走させている気配がある。

6、来週のFOMCで政策金利を上げると見込まれているのでそこから一気に現在の流れが加速すると思われる。

7、就任直前に、低金利を維持するためにアメリカにおいて再度『量的緩和』の再開をアナウンスする(来年1月上旬?)。

8、すると一気に流れが180度変わり暴落に拍車がかかり世界的な経済危機に発展。しかしそれはオバマ現政権のせいだということになる。

9.就任後、量的緩和の再開でしばらくした後に金利がまた安くなっているのでそこで膨大に紙幣を刷り減税及び公共投資への原資とすることで経済危機後の景気が回復し始め、自称救世主と抜かす魂胆ではないか。

10、従って、現在の流れに乗っている投資家は間もなく訪れるであろうバブル崩壊で破産すると思われるのでヘッジを積むか手仕舞い、または逆張りを行うべきである。

直近で発生すると思われる未来の相場について類推した内容を書いてみた。
バブル崩壊に乗れば短期間に荒稼ぎできるため、私は楽しみに事の推移を見守っている。

云うまでも無く投資行動は自己責任である。

トランプ勝利とユダヤ金融資本体制の終焉

庶民を洗脳しようとするメディアの昨日の記事

米大統領選、クリントン候補の勝率は90%

メディアが誰に支配されているのかしっかり覚えておいたほうがいい。

 

以前から私が言っていたように、今回のアメリカ大統領選挙は

ユダヤ金融資本勢(富裕層)VS中産階級以下貧困層

の戦いである。

 

第1回大統領選TV討論会

世界恐慌が間もなくやってくる

 

日本を含めて全メディアはトランプを叩き、かつクリントン優勢だという

嘘を演出していたのだが何とトランプが勝利してしまった。

 

これは明らかに、中産階級以下貧困層による反乱であり革命であり

それが成功を収めたのである。

 

従って、ユダヤ金融資本体制がここで崩壊し恐らく世界恐慌という形で

富の再分配が行われると私は予想している。

 

前出の記事で世界恐慌への可能性を示したが、トランプ案が決定したため

これからの流れを書いておく。

 

トランプは、FRB議長を首にすると宣言しているため実行されるだろう。

そもそも12月で利上げ観測ではあったが、トランプ政権では

1、超低金利政策の放棄→米金利の大幅な上昇を意図する

2、量的緩和の完了

が間もなく実施されるであろう。

 

この点については、これまでのこれら金融政策が失敗に終わったのは明らかであり

方針を180度改める時期に達していたところ、それを実行する人間が登場したということだ。

 

そうすると何が起こるか、

これまでの金融政策で、アメリカから中国以下新興国へ流出した資金がアメリカに還流される動きが加速する。

 

他通貨を売ってドルを買うので、ドル高が加速する。

資金が流出すると中国以下新興国でバブル崩壊が決定的となり金融危機を招くであろう。

 

金融危機勃発により債券が買われるので金利は低下する。

債券が買われ株が売られるので更に株は暴落する。

 

 

従って取りうる戦術は、

1、ドル買いポジション

2、債券買いポジション

3、株は空売りポジション

となる。商品は当方扱っていないのでよくわからない。

 

世界恐慌に備える必要があると私は断言する。

 

そして、世界恐慌の先にあるものは富の再分配によるユダヤ資本に支配されていない

住みよい世界が待っているであろう。

世界恐慌が間もなくやってくる

2008年のリーマン危機以来、各国は存在しない紙幣を膨大に刷って市場にばらまいたり、

中国のように莫大な借入をしてそれを投資に回すことで何とか景気を維持してきた。
その流れがついに限界に達しており、私は間もなく世界的経済危機である

世界恐慌がやってくると考えている。

起因するネタが次々湧いてきているが、おおむね現在考えうるネタは以下の通り。

1,マイナス金利
各国中央銀行が何の裏付けもない時刻紙幣を膨大に刷り市場に流し続けた結果(所謂量的緩和)、

歴史上ありえなかった政府にお金を貸しているにもかかわらず貸し手が利息を取られるという

マイナス金利に陥っている現状は、資本主義が崩壊している証であると考える。

資本主義の崩壊が世界恐慌をもたらすのは明らかである。

百歩譲って、そこまでの内容でないとしても各国中央政府が推し進めた量的緩和策が

無意味なもので限界に達しているのは明らかである。

これ以上の量的緩和を行えばさらにマイナス金利が進行し、

市中の銀行収益が悪化し倒産に至る可能性が高まっているため

恐らくさらに紙幣を刷る行為は行えない限界点に達していると私は判断している。
これ以上打つ手がない状態であり、次にリーマン程度以上の危機が来た場合は

もはや手の打ちようがないというほどの危険な状態は1929年の世界恐慌以来のものであろう。

2,中国の負債
膨大な不良債権が膨れ上がっている中国は、その不良債権を埋めるべくさらに借金を積み重ね

自転車操業中である。

膨れ上がった借金はもはや天文学的数値であり、ここまで一見景気が良いと思われていたものは、

何のことはない馬鹿みたいに借りては投資を行ってあれこれ作っていたからの結果であり、

実態を伴わない砂上の楼閣であることは明らかである。

(もっとも、何の価値もない紙幣を刷りまくる量的緩和も砂上の楼閣といえばそうであるが)

これも破裂寸前である。

膨れ上がる膨大な中国の借金

 

3,トランプが大統領になった場合
トランプ氏が大統領に当選した場合、FRBイエレン議長を首にすると公言していることは非常に重要である。

これは、まず第一にユダヤ資本主義体制に戦争を仕掛ける行為である。

トランプ氏のこのような行為を嫌がるのは明らかだからだ。

第二に、現状のユダヤ資本主義の流れを汲む量的緩和策を破棄し

その政策を180度転換させる可能性が高い。

この限界に達している段階で、このような大規模な方針転換は世界恐慌をもたらす。

 

4,ドイツ銀行破綻
マイナス金利の拡大は、銀行の収益を悪化させる。その端的な例として表れているのが

ドイツ銀行の倒産の噂である。そこに加えて、アメリカがサブプライムローンに絡む不正販売で、

ドイツ銀行に対し140億ドル(約1兆4000億円)の支払を求めている点などはトドメとなろう。

 

5,「テロ支援者制裁法」の成立

日本での報道がほとんどないので知らないと思われるが、これは9.11テロの支援国家と目された

サウジアラビア政府に対してその被害者が損害賠償請求出来るという法律である。

ユダヤ資本主義の筆頭与力のオバマ大統領が頑張ってみたが抗戦むなしく成立してしまった。

これによってアメリカ国内にあると言われるサウジアラビアの財産が差し押さえされる可能性が

高まっており総額70兆円とも言われているようだが、これが実施された場合サウジは米国債を

すべて売り払うでだろうし(12兆円程度であるが)その他いろいろ借金を踏み倒すと思われるので、

ここでも世界恐慌の引き金を引く可能性が高まっている。

サウジ法案可決 オバマ政権は拒否権発動へ

米議会、オバマ大統領の拒否権初めて覆す 「テロ支援者制裁法」成立

 

6,富の独占問題
直接的にこれが世界恐慌をもたらさないが、1929年の世界恐慌時と状況が同じである点が重要である。

世界の上位わずか80人の富が、下位35億人とほぼ等しいことがわかる衝撃のグラフ

“所得格差”よりも深刻な”資産所有格差”の問題点とは

 

ドイツ銀行のレベルは、リーマンブラザーズをはるかに超えた負債総額であるので

ここが破綻すれば世界恐慌となることは明らかである。

このように世界恐慌に踏み出すためのネタが5つもあり、

そのうち1つが進んだ場合に世界恐慌に発展しその後その他の選択肢も破裂し

ユダヤ資本主義が終焉するという流れが考えられる。

破壊の後には創造があるので、何も世界恐慌が悪いという事はない。
むしろ経済正常化、富の再分配が行わるなど非富裕層にとっては歓迎すべき事象なのである。