陰謀

第1回大統領選TV討論会

終了後のユダヤ支配の及ぶメディアは軒並みクリントン圧勝との報道を行った

私も視聴していたが、まあトランプが負けたかもなぁと思っていたのだが

つい先ほど出た情報で

<大統領選の第1回TV討論会の支持率>
トランプ  クリントン
Drudge Pool   81.5%  18.5%
TIME 誌     58.0%  42.0%
CBS New York  57.0%  42.0%
Fox TV     61.4%  33.7%
Slate      54.3%  45.7%
フォーチュン誌  51.0%  49.0%
CNBC       51.0%  49.0%
Variety     51.5%  48.5%

 

これがユダヤの陰謀そのものである。実際はトランプ圧勝という事になる。

私がユダヤ資本主義によってこの世の中が支配されていると主張する所以である。

 

以前私は、クリントンとトランプの戦いは富裕層VS貧困層の戦いであると書いたが

老害という原因と、若者による詐欺という結果 ⇒ 因果応報

まさにこういう事である。

 

この図を見れば明らかである。

2591555

出典:https://jp.sputniknews.com/infographics/20160803/2591623.html

ヒラリー側には富裕層=ユダヤ資本が支援し、トランプには中産階級以下のお金の無い層が支援をしているから

金額に大きい差が出る。

 

トランプが勝利すれば、おそらく世界恐慌の引き金を引くであろうが

それはユダヤ金融資本の支配の終焉を意味する事であり、私はこの推移を非常に楽しみに

見守っているのである。

 

世界恐慌が間もなくやってくる

2008年のリーマン危機以来、各国は存在しない紙幣を膨大に刷って市場にばらまいたり、

中国のように莫大な借入をしてそれを投資に回すことで何とか景気を維持してきた。
その流れがついに限界に達しており、私は間もなく世界的経済危機である

世界恐慌がやってくると考えている。

起因するネタが次々湧いてきているが、おおむね現在考えうるネタは以下の通り。

1,マイナス金利
各国中央銀行が何の裏付けもない時刻紙幣を膨大に刷り市場に流し続けた結果(所謂量的緩和)、

歴史上ありえなかった政府にお金を貸しているにもかかわらず貸し手が利息を取られるという

マイナス金利に陥っている現状は、資本主義が崩壊している証であると考える。

資本主義の崩壊が世界恐慌をもたらすのは明らかである。

百歩譲って、そこまでの内容でないとしても各国中央政府が推し進めた量的緩和策が

無意味なもので限界に達しているのは明らかである。

これ以上の量的緩和を行えばさらにマイナス金利が進行し、

市中の銀行収益が悪化し倒産に至る可能性が高まっているため

恐らくさらに紙幣を刷る行為は行えない限界点に達していると私は判断している。
これ以上打つ手がない状態であり、次にリーマン程度以上の危機が来た場合は

もはや手の打ちようがないというほどの危険な状態は1929年の世界恐慌以来のものであろう。

2,中国の負債
膨大な不良債権が膨れ上がっている中国は、その不良債権を埋めるべくさらに借金を積み重ね

自転車操業中である。

膨れ上がった借金はもはや天文学的数値であり、ここまで一見景気が良いと思われていたものは、

何のことはない馬鹿みたいに借りては投資を行ってあれこれ作っていたからの結果であり、

実態を伴わない砂上の楼閣であることは明らかである。

(もっとも、何の価値もない紙幣を刷りまくる量的緩和も砂上の楼閣といえばそうであるが)

これも破裂寸前である。

膨れ上がる膨大な中国の借金

 

3,トランプが大統領になった場合
トランプ氏が大統領に当選した場合、FRBイエレン議長を首にすると公言していることは非常に重要である。

これは、まず第一にユダヤ資本主義体制に戦争を仕掛ける行為である。

トランプ氏のこのような行為を嫌がるのは明らかだからだ。

第二に、現状のユダヤ資本主義の流れを汲む量的緩和策を破棄し

その政策を180度転換させる可能性が高い。

この限界に達している段階で、このような大規模な方針転換は世界恐慌をもたらす。

 

4,ドイツ銀行破綻
マイナス金利の拡大は、銀行の収益を悪化させる。その端的な例として表れているのが

ドイツ銀行の倒産の噂である。そこに加えて、アメリカがサブプライムローンに絡む不正販売で、

ドイツ銀行に対し140億ドル(約1兆4000億円)の支払を求めている点などはトドメとなろう。

 

5,「テロ支援者制裁法」の成立

日本での報道がほとんどないので知らないと思われるが、これは9.11テロの支援国家と目された

サウジアラビア政府に対してその被害者が損害賠償請求出来るという法律である。

ユダヤ資本主義の筆頭与力のオバマ大統領が頑張ってみたが抗戦むなしく成立してしまった。

これによってアメリカ国内にあると言われるサウジアラビアの財産が差し押さえされる可能性が

高まっており総額70兆円とも言われているようだが、これが実施された場合サウジは米国債を

すべて売り払うでだろうし(12兆円程度であるが)その他いろいろ借金を踏み倒すと思われるので、

ここでも世界恐慌の引き金を引く可能性が高まっている。

サウジ法案可決 オバマ政権は拒否権発動へ

米議会、オバマ大統領の拒否権初めて覆す 「テロ支援者制裁法」成立

 

6,富の独占問題
直接的にこれが世界恐慌をもたらさないが、1929年の世界恐慌時と状況が同じである点が重要である。

世界の上位わずか80人の富が、下位35億人とほぼ等しいことがわかる衝撃のグラフ

“所得格差”よりも深刻な”資産所有格差”の問題点とは

 

ドイツ銀行のレベルは、リーマンブラザーズをはるかに超えた負債総額であるので

ここが破綻すれば世界恐慌となることは明らかである。

このように世界恐慌に踏み出すためのネタが5つもあり、

そのうち1つが進んだ場合に世界恐慌に発展しその後その他の選択肢も破裂し

ユダヤ資本主義が終焉するという流れが考えられる。

破壊の後には創造があるので、何も世界恐慌が悪いという事はない。
むしろ経済正常化、富の再分配が行わるなど非富裕層にとっては歓迎すべき事象なのである。

シャープ程度ですら真実を報道しないマスメディア

先般から、この国は陰謀にまみれて国民が騙されているということを私は主張してきているのだが、

身近なところで陰謀が発生したのでその内容を告知する。

まずこちらを読んでほしい。

シャープ、給与削減見直し 戴社長「改革で売り上げ増やす」(産経新聞) – Yahoo!ニュース

 

そして、我々ユダヤ資本主義に戦争を仕掛けているロシア方面軍の記事は以下の通りである。

シャープは黒字水準までビジネスをより戻し、消費者電化製品としてのブランドへの信頼を回復するため、大規模なリストラに踏み切る。インターファックス通信が報じた。

 

全く正反対の記事を書いている。

 

以前私はシャープについて以下の記事を書いているが、

新しい画期的なビジネスが日本で育たない理由

奴隷のごとく酷使されるのは目に見えている。それが運命と知るべし。

非情なFoxconのあの社長が大規模なリストラをしないわけがないと思うので間違いなく、このロシア側の

報道の通りとなることとなろう。

 

どちらが陰謀か間もなく判明する。

終戦記念日に即して今の日本を顧みる

今の日本は非常にばからしくてやってられないという思いが日々強くなっている。

何故こんな馬鹿げた国に成り下がってしまったのかを考えたときに、大東亜戦争に起因していることは

明らかであると私は考えている。

 

まず、私が今の日本を馬鹿らしいと考える要点は以下の通りである。

①民度の低下、中国人を馬鹿に出来ないレベルになっている

例:

コンビニ店長の残酷すぎる実態!本部との「奴隷契約」で金を搾り取られ借金まみれ、脱退も不可

【バカッター】ピザーラのアルバイトがバカッターをやって炎上の末に店を潰すwwwwwwwwwwwwwww

民度低下の背景に貧困があると思われるが・・

何時からこのように民度が低くなったのか、情けなくて仕方がない。

こんな国で働きたいと思う若者がいなくなるのも納得が出来る話である。

 

②政権与党の大企業迎合主義と、労働者の使い捨ての概念

政権与党の大企業迎合主義については、以前の記事に書いた通りであるが

悪が栄える時代が猛威を振るっている現状

大企業に迎合するという事は、労働者を無視するという事である。

暴利を貪り、富の分配を給料で分配することなどしない。それどころか、

人材を使い捨てる考え方が蔓延しブラック企業が猛威を振るっている。

 

私は小学生の時代から、常に疑問を感じてきた。

なんで組織化されなきゃいけないのか、何故集団生活に順応しなきゃいけないのかと。

そのたびに当時の担任から迫害を受けたことを記憶している。

 

小学生の頃は力的に反抗出来なかったのでしぶしぶ従ったが、中学生からはそれに

反発し暴力をもって抵抗を示したものである。反抗したものの謎の答えは得られず20数年

過ぎてようやく理解できたので紹介しよう。

 

日本の企業は組織化が大好きである。個性(アイデンティティ)は認められない、といより個性ある人は

(私を含めて)就職できないのである。

 

老害によって組織化された個性を押し殺され、社蓄化されて廃人となり使い捨てられるのが日本の

伝統である。そこには必ず体育会系の考え方である精神論が出てくる。

 

それって、大東亜戦争以来の考え方と同じだなと気が付いたのである。そう、あの

「竹やりでB29を叩き落せ」と精神論を植え付けさせられた時代だ。

鬼畜米英 竹槍でB29を 落とせ!

 

日本は大東亜戦争中、まさに人材は使い捨て国家を守るための捨て石とされていたのである。

それは、

1、神風特攻隊の概念が使い捨て

盟友ドイツにも、神風特攻隊のような部隊が実は存在した。

エルベ特別攻撃隊と言われるものであるが、日本と大きく違う点がある。

可能な限り体当たりする直前に脱出し生還せよという指令があったのだ。

 

パイロットを育成するには1年2年とかかるから生き残ってもらわないと困るから人材を大切にしたという

ドイツやアメリカ。

 

日本はそれと正反対である。

 

そして、部下に国のため天皇のために死ねと命令している指揮官ほど自らは本国に逃げて生き残り

戦後大手商社を経営したり政治家をしたりと戦後の日本を構築してきたのである。

 

愛国心のある純粋な人ほど硫黄島の栗林大将のように死んでしまっている。

 

そのような輩が戦後の日本を作ってきたから、その時の精神が今にも生かされて悲惨な現状を

生んでいるという結論に達した。

 

つい最近、独裁政権やらからの解放=自由を目指して「アラブの春」が生じたのは記憶に新しい。

 

自由は決して「無料」ではない。本当の自由を得るには「血」が必要であるというのはフランス革命など

歴史が証明している事である。

 

今の実にくだらない日本(決して自由ではない)から抜け出すにはやはり行動を起こす以外の選択肢はない

と私は考える。

 

しかし戦後の骨抜き教育によって愚民化されてしまっている現状、行動を起こせる若者がどれほどいるのか?

 

 

変わる見込みが現状ない中、懸命な諸君はアメリカまたはロシアのいずれかに希望を求めるしか道はないと思うところである。

 

トルコでクーデーター発生 しかし失敗に終わる

クーデターは昔から中々難しい。実際に行動する段になって、協力の約束を

反故にする腰抜けが多いからだ。

 

ふと類推を働かせたところ、ISISに場所的にも近いこともありISにとっては

領地を広げたいと思っているはずである。

 

ならば、今回のクーデターでトルコ政府を転覆させることにISが協力すれば

難なく広大な領土を手に入れることが出来たであろうにも関わらず、どうもISが

クーデター側を支援した節が見当たらない。

 

とういうことか?

 

それは、トルコ現政府がISISと実は同じ穴の狢であるという事ではないかと思い、

調べてみたところやはりそうであった。

 

トルコとISISの関係

 

すなわち、今回クーデーターを企てた連中は、愛国者ということになる。

このクーデターによって確実に、トルコ⇔ISISとの関係性が証明されてしまったのである。

 

陰謀渦巻くひどい世の中である。

 

何事も物の一面性だけで踊らされてはならない、様々な情報から評価類推すべきである。

地球温暖化という世界で流行している詐欺 2nd

以前書いた地球温暖化という世界で流行している詐欺に関して新しいネタが出てたので

紹介する。

 

温暖化否定する唯一の指導者に…トランプ氏なら

 

トランプ氏についてはこれも以前書いた

老害という原因と、若者による詐欺という結果 ⇒ 因果応報

で私は、

老害という原因と、若者による詐欺という結果 ⇒ 因果応報 | リスク管理 – 敵を知り己を知れば百戦危うからず

クリントン vs トランプ の戦いの構図は、富裕層(クリントン) vs 貧困層(トランプ)

という戦いになっており、

と書いたが、この地球温暖化に関する詐欺についても誰が得をするのかと言えば富裕層(主にユダヤ資本関係)であり、貧困層を代表するトランプ氏はそれに反対するという

面白い構造となっている。

ユダヤ資本に迎合する日本政府は今更云うまでも無い。

 

地球温暖化を防止しよう、そのためにはお金が要りますという内容が詐欺であることは見抜いていたが

温暖化したほうが実はいいということをまとめているページを見つけたので貼り付けておく。

 

ウソでしょ?「地球温暖化」はいいことだらけだった! – NAVER まとめ

 

しかし、トランプ氏が大統領になったら革命レベルの大変な事が起こりそうなので

非常に楽しみな内容である。

政権与党の陰謀→軍事独裁体制を目指している

以前にも書いたが、

政権与党の陰謀

ようやくちらほらと政権与党の陰謀に懸念を呈する記事が見られるようになった。

というよりも、政権与党(政府)及び司法機関を糾弾する者は排除されているのが

現状のようである。

安倍政治はこうしてメディアを支配した?テレビ局が政権の「ご機嫌取り」に徹するワケ(現代ビジネス) – Yahoo!ニュース

 

この記事も以前私が書いた、まるで戦前、戦中の大本営とマスコミの関係そのものである

という内容が書いてある。

 

本書に実名で寄稿した外国人ジャーナリストは、こう総括している。

〈結局のところ、安倍政権よりも問題なのは主流メディアである。主流メディアの見下げ果てた弱腰と、民主主義の原理を守るという義務の欠如が、安倍首相とその派閥の手による「抑圧」を招いたのだ〉。

この春、「クローズアップ現代」「報道ステーション」「ニュース23」と、硬派な報道番組で政権に物申してきたキャスターたちが全て降板した。それぞれ事情はあるのだろうが、結局のところ、政権の思うツボ。冒頭で新聞供養の話を書いたが、今はテレビ供養が必要なのか。テレビ報道に、本当に死んでもらっては困るのだが。

 

非常に憂慮すべき事態である。

日本をユダヤに売り渡す売国奴→マスコミ

 

そういえば、私も以前そのあたりの業界にいたので知っているのだが、

マスコミ業界ほど、いわゆるブラック企業は存在しないと思うのだが、そのような

報道を全く見ないのも意図的に報道規制していることがうかがえる。

 

パワハラ、セクハラなど日常茶飯事、労働基準法を無視する膨大なサービス残業、

体を差し出す枕営業などザラであるにも関わらずである。

 

そんな中、大多数の下っ端のサービス残業によって上位10%の高学歴組は年功序列で

高級を取っている。放送局の平均年収を見てほしい、日テレを例に出せば

正社員の平均年齢48歳で平均年収1469万であるが、末端の制作会社のADレベルになると

1年で帰宅できる日数は1週間もなく寝る時間以外は仕事とコキ使われも月給10万もいかない

という悲惨な現状がある。

 

当然このような劣悪な職場であれば離職率は高いのであるが、「放送局」というブランドに

あこがれて兵隊はいくらでもすぐに集まるから労働環境、条件が一向に良くならない。

終わった職場である。

 

このようなマトモな職場でないマスコミが国家権力に歯向かうことなどできないのである。

 

政権与党に歯向かう、田母神氏などもゲシュタポ化している司法権力及び国家権力によって

排除されもはや今の政府にマトモな意見を言える存在が消滅してしまったのではないかと

私は懸念している。