世界恐慌が間もなくやってくる

2008年のリーマン危機以来、各国は存在しない紙幣を膨大に刷って市場にばらまいたり、

中国のように莫大な借入をしてそれを投資に回すことで何とか景気を維持してきた。
その流れがついに限界に達しており、私は間もなく世界的経済危機である

世界恐慌がやってくると考えている。

起因するネタが次々湧いてきているが、おおむね現在考えうるネタは以下の通り。

1,マイナス金利
各国中央銀行が何の裏付けもない時刻紙幣を膨大に刷り市場に流し続けた結果(所謂量的緩和)、

歴史上ありえなかった政府にお金を貸しているにもかかわらず貸し手が利息を取られるという

マイナス金利に陥っている現状は、資本主義が崩壊している証であると考える。

資本主義の崩壊が世界恐慌をもたらすのは明らかである。

百歩譲って、そこまでの内容でないとしても各国中央政府が推し進めた量的緩和策が

無意味なもので限界に達しているのは明らかである。

これ以上の量的緩和を行えばさらにマイナス金利が進行し、

市中の銀行収益が悪化し倒産に至る可能性が高まっているため

恐らくさらに紙幣を刷る行為は行えない限界点に達していると私は判断している。
これ以上打つ手がない状態であり、次にリーマン程度以上の危機が来た場合は

もはや手の打ちようがないというほどの危険な状態は1929年の世界恐慌以来のものであろう。

2,中国の負債
膨大な不良債権が膨れ上がっている中国は、その不良債権を埋めるべくさらに借金を積み重ね

自転車操業中である。

膨れ上がった借金はもはや天文学的数値であり、ここまで一見景気が良いと思われていたものは、

何のことはない馬鹿みたいに借りては投資を行ってあれこれ作っていたからの結果であり、

実態を伴わない砂上の楼閣であることは明らかである。

(もっとも、何の価値もない紙幣を刷りまくる量的緩和も砂上の楼閣といえばそうであるが)

これも破裂寸前である。

膨れ上がる膨大な中国の借金

 

3,トランプが大統領になった場合
トランプ氏が大統領に当選した場合、FRBイエレン議長を首にすると公言していることは非常に重要である。

これは、まず第一にユダヤ資本主義体制に戦争を仕掛ける行為である。

トランプ氏のこのような行為を嫌がるのは明らかだからだ。

第二に、現状のユダヤ資本主義の流れを汲む量的緩和策を破棄し

その政策を180度転換させる可能性が高い。

この限界に達している段階で、このような大規模な方針転換は世界恐慌をもたらす。

 

4,ドイツ銀行破綻
マイナス金利の拡大は、銀行の収益を悪化させる。その端的な例として表れているのが

ドイツ銀行の倒産の噂である。そこに加えて、アメリカがサブプライムローンに絡む不正販売で、

ドイツ銀行に対し140億ドル(約1兆4000億円)の支払を求めている点などはトドメとなろう。

 

5,「テロ支援者制裁法」の成立

日本での報道がほとんどないので知らないと思われるが、これは9.11テロの支援国家と目された

サウジアラビア政府に対してその被害者が損害賠償請求出来るという法律である。

ユダヤ資本主義の筆頭与力のオバマ大統領が頑張ってみたが抗戦むなしく成立してしまった。

これによってアメリカ国内にあると言われるサウジアラビアの財産が差し押さえされる可能性が

高まっており総額70兆円とも言われているようだが、これが実施された場合サウジは米国債を

すべて売り払うでだろうし(12兆円程度であるが)その他いろいろ借金を踏み倒すと思われるので、

ここでも世界恐慌の引き金を引く可能性が高まっている。

サウジ法案可決 オバマ政権は拒否権発動へ

米議会、オバマ大統領の拒否権初めて覆す 「テロ支援者制裁法」成立

 

6,富の独占問題
直接的にこれが世界恐慌をもたらさないが、1929年の世界恐慌時と状況が同じである点が重要である。

世界の上位わずか80人の富が、下位35億人とほぼ等しいことがわかる衝撃のグラフ

“所得格差”よりも深刻な”資産所有格差”の問題点とは

 

ドイツ銀行のレベルは、リーマンブラザーズをはるかに超えた負債総額であるので

ここが破綻すれば世界恐慌となることは明らかである。

このように世界恐慌に踏み出すためのネタが5つもあり、

そのうち1つが進んだ場合に世界恐慌に発展しその後その他の選択肢も破裂し

ユダヤ資本主義が終焉するという流れが考えられる。

破壊の後には創造があるので、何も世界恐慌が悪いという事はない。
むしろ経済正常化、富の再分配が行わるなど非富裕層にとっては歓迎すべき事象なのである。

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