陰謀

トルコでクーデーター発生 しかし失敗に終わる

クーデターは昔から中々難しい。実際に行動する段になって、協力の約束を

反故にする腰抜けが多いからだ。

 

ふと類推を働かせたところ、ISISに場所的にも近いこともありISにとっては

領地を広げたいと思っているはずである。

 

ならば、今回のクーデターでトルコ政府を転覆させることにISが協力すれば

難なく広大な領土を手に入れることが出来たであろうにも関わらず、どうもISが

クーデター側を支援した節が見当たらない。

 

とういうことか?

 

それは、トルコ現政府がISISと実は同じ穴の狢であるという事ではないかと思い、

調べてみたところやはりそうであった。

 

トルコとISISの関係

 

すなわち、今回クーデーターを企てた連中は、愛国者ということになる。

このクーデターによって確実に、トルコ⇔ISISとの関係性が証明されてしまったのである。

 

陰謀渦巻くひどい世の中である。

 

何事も物の一面性だけで踊らされてはならない、様々な情報から評価類推すべきである。

政権与党の陰謀→軍事独裁体制を目指している

以前にも書いたが、

政権与党の陰謀

ようやくちらほらと政権与党の陰謀に懸念を呈する記事が見られるようになった。

というよりも、政権与党(政府)及び司法機関を糾弾する者は排除されているのが

現状のようである。

安倍政治はこうしてメディアを支配した?テレビ局が政権の「ご機嫌取り」に徹するワケ(現代ビジネス) – Yahoo!ニュース

 

この記事も以前私が書いた、まるで戦前、戦中の大本営とマスコミの関係そのものである

という内容が書いてある。

 

本書に実名で寄稿した外国人ジャーナリストは、こう総括している。

〈結局のところ、安倍政権よりも問題なのは主流メディアである。主流メディアの見下げ果てた弱腰と、民主主義の原理を守るという義務の欠如が、安倍首相とその派閥の手による「抑圧」を招いたのだ〉。

この春、「クローズアップ現代」「報道ステーション」「ニュース23」と、硬派な報道番組で政権に物申してきたキャスターたちが全て降板した。それぞれ事情はあるのだろうが、結局のところ、政権の思うツボ。冒頭で新聞供養の話を書いたが、今はテレビ供養が必要なのか。テレビ報道に、本当に死んでもらっては困るのだが。

 

非常に憂慮すべき事態である。

日本をユダヤに売り渡す売国奴→マスコミ

 

そういえば、私も以前そのあたりの業界にいたので知っているのだが、

マスコミ業界ほど、いわゆるブラック企業は存在しないと思うのだが、そのような

報道を全く見ないのも意図的に報道規制していることがうかがえる。

 

パワハラ、セクハラなど日常茶飯事、労働基準法を無視する膨大なサービス残業、

体を差し出す枕営業などザラであるにも関わらずである。

 

そんな中、大多数の下っ端のサービス残業によって上位10%の高学歴組は年功序列で

高級を取っている。放送局の平均年収を見てほしい、日テレを例に出せば

正社員の平均年齢48歳で平均年収1469万であるが、末端の制作会社のADレベルになると

1年で帰宅できる日数は1週間もなく寝る時間以外は仕事とコキ使われも月給10万もいかない

という悲惨な現状がある。

 

当然このような劣悪な職場であれば離職率は高いのであるが、「放送局」というブランドに

あこがれて兵隊はいくらでもすぐに集まるから労働環境、条件が一向に良くならない。

終わった職場である。

 

このようなマトモな職場でないマスコミが国家権力に歯向かうことなどできないのである。

 

政権与党に歯向かう、田母神氏などもゲシュタポ化している司法権力及び国家権力によって

排除されもはや今の政府にマトモな意見を言える存在が消滅してしまったのではないかと

私は懸念している。

日本をユダヤに売り渡す売国奴→マスコミ

まず初めに、国家は、

 

立法機関である国会

行政機関である内閣

司法機関である裁判所

 

の3つにより相互に抑制しあい、権力の暴走を防ごうとする仕組みである。

いわゆる三権分立というものだが、現在は売国奴の陰謀によって三権分立されておらず

それぞれグルになっているのが現状である。この前提のもと、

 

マスコミの存在意義とは何か?

それは、「報道の自由」によって、上記の各機関が暴走しないようにするための抑止力としての

存在意義である。国家が暴走し、国民に危機が訪れる事を防ごうとするのが役目であるはずなのだが、

今のマスコミは戦前同様、国家の忠実なる犬に成り下がっており国の方針に疑問を呈するマスコミは

もはや存在しない。

 

例えば、先日一世を風靡した覚醒剤取締法違反で逮捕された清原などがそうであろう。

司法機関である警察の言うままに踊らされている、そしてマスコミもネタがほしいものだから

司法機関についての問題点を報道しない。 これでは何も抑止力となっておらず単なる

三機関の忠実なる犬でしかないのである。

 

先日紹介した生田弁護士の最高裁の闇など、司法が行政を抑止するどころか癒着しあっているという

現状しかり、

政権与党の陰謀

 

日本の司法機関が中世並みであり、人権を蹂躙されるという問題しかりである。

唖然、呆然、戦慄、驚愕! 日本の裁判は本当に中世並みだった! 『ニッポンの裁判』著者・瀬木比呂志氏インタビュー 

 

 

これは、太平洋戦争の大本営と日本にとって不利なことを一切報道せず大本営の意のままに報道した

あれと同じであり終わった状況である。

 

国民の人権を踏みにじり、軍事独裁体制に向けて3機関及びマスコミは着実に計画を進めているのである。

 

先日の記事にも書いた「盗聴法案」が成立することで終わりの完成形となる。

 

 

ところで、

STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる

この記事も私の主張する人権蹂躙と、マスコミの無能ぶりを書いている。が更に問題なのは

売国奴によって小保方氏のネタが叩き潰された可能性についてである。

 

実際は成功してたら?(研究を進めている海外機関があるのでそのうちだろうが)

陰謀で支配する権力者(ユダヤ)にとって都合が悪いから売国奴に指令して叩き潰した

という可能性も見えてきたのである。

 

全く持って陰謀渦巻く日本である。

老害の惨劇→舛添要一知事

海外出張費、舛添氏が突出 本紙全国知事アンケート 「1泊10万円超」東京のみ

まさに老害の筆頭である。

 

誰がこの老害に投票したかを考えてみると、まず間違いなくテレビをもう見なくなってる

若い世代は(そもそも選挙行かないしというのは置いておいて)舛添など知らないだろうし

投票しないだろう。ここでも間違いなく、東京の老害どもが投票したことは明らかであろう。

 

老害の老害による老害のための政治とはよく言ったものだ。

 

「舛添知事の暴走」と指摘も 保育所より「韓国人学校を優先」の都方針

日本の若者がバブルの残党たる「老害」どもによって貧困で困窮しているにもかかわらず

朝鮮を優先して税金を使おうとしているが、売国奴としかいいようがない。

 

舛添知事ピンチ!会議費用で家族旅行…「調べないと分からない」

税金を私用に流用して豪遊するなど犯罪行為としかいいようがないのだが、

恐らく逮捕されないだろう。政権与党の忠実なる犬であるからだ。

 

政権与党の陰謀

政権与党には向かうやつは何故か逮捕され社会的に抹殺される。

 

こうして日本崩壊に向けて着実に進行しているのである。

 

 

追記

【衝撃事件の核心】テロ対策班、暴走老人に〝激怒〟? 「サワルナキケン」液体を置いた目的は場所取り…キレる若者上回るモラル崩壊

まさに老害、若者にとって利益となることは何もない。

アメリカの大統領選で有名となったトランプも、老害であるのでもし大統領になったら

世界に害をばらまくこと必定である。